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主要調査研究事業

2005/03/31:介護予防を目的とした高齢者の運動機能に効果を及ぼす運動習慣普及促進事業

目的

本事業は、介護予防の観点から、高齢者への運動療法の効果を検証するとともに、こうした運動療法を地域において普及するにあたって国保直診及び併設保健福祉施設がどのような課題に直面しているか、どのような支援を行うのが最適かについて検討することを目的とした。

事業内容

1)国保直診及び併設保健福祉施設における運動教室の取り組みに対する検討
運動教室実施の有無、内容、実施方法等の把握を通じて、高齢者の運動習慣に効果を上げていくことのできる体制についてのあり方を検討した。
2)運動教室参加者のニーズと満足度の分析
運動教室に参加した高齢者のニーズと満足度を調査し、運動教室が運動習慣付与に与える役割の要因抽出、それら要因の因果関係を分析、高齢者が今後も運動を維持していくための運動教室の開催方法はいかにあるべきかを考察した。
3)運動習慣モデル事業による効果の把握
3ヶ月間のモデル事業として23施設で運動教室を実施し、高齢者に与えた身体的効果を把握した。

事業成果

全国に「普及」していくという観点から保健師主導の運動教室を行った。その結果、まず筋力の改善、次いでバランス感覚の順序で改善された。従来のPT・OT主体で行った事業とほぼ同様の効果が得られたことで、専門職の確保が難しい地域・施設においても転倒予防効果のある事業が推進できることを実証できたのは大いなる成果である。

報告書

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